11月11・12日の両日、長崎大学主催による国際シンポジウム”Human Impacts on Oceanic Environment, Ecosystem, and Fisheries”が長崎市内で開催されました。本シンポジウムは、アジア・オセアニア海域において人間活動による海洋環境、生態系および漁業への影響について議論し、今後の対策と適応策を探ることを目的として企画されました。長崎大学高度化推進経費、JST-MOST研究交流［気候変動］、文部科学省特別経費”Sustainable Aquatic Food and Environment Project in the East China Sea”、重点研究課題”Research Initiative for Adaptation to Future Climate Change”、水産・環境科学総合研究科、国際連携研究戦略本部および水産学部からの支援を受けて実施したものです。これらの経費で、ベトナム、バングラデシュ、マレーシア、オーストラリア、韓国、台湾から計16名を招聘、このほか自費による海外からの参加者が5名（中国1名、香港2名、マレーシア2名）と、アジア・オセアニア各国から気鋭の研究者が参加しました。

11日には、片峰学長および早瀬研究科長による開会挨拶の後、シンポの目的についての講演があり、午前中には日本、ベトナム、バングラデッシュおよびマレーシアにおける海洋環境問題および漁業問題についての現状報告がなされました。11日午後には海洋汚染について、12日午前中には気候変動の海洋への影響、そして同日午後には人間活動が海洋生態系および漁業に及ぼす影響についての最新の研究成果が紹介されました。12日最後のセッションでは、日本国際協力機構(JICA)の国際協力専門員杉山俊士氏により「科学界がいかに発展途上国の海洋生態系保全および漁業生産の維持に関わるべきか」という講演がなされました。参加者は、講演者を除いて述べ170名を超える盛会となりました。

日本国内にいてはなかなか実感できませんが、特に東南アジアにおいては海洋汚染が非常に深刻な状況となっている国々、また温暖化や酸性化などの海洋気候変動の影響が既に眼に見える形で進行している国々があるということを現状報告ではまざまざと見せ付けられました。これらの国々は、私たちが日本で消費している水産物の重要な供給源となっていることから、アジア・オセアニアの海洋環境を保全し、漁業および養殖生産を安定的に維持していくことが日本を含む先進国にとっても、きわめて重要な課題であるということを再認識させられました。そして、海洋環境の変化が今後どのような影響を生態系や漁業生産に及ぼすのかについて地域の研究者が定期的に集まり、情報交換、議論を続けて行くことが提案されました。

長崎大学として、今後東南アジア諸国と研究教育面でのつながりを強化し、海洋環境と漁業と取り巻く諸問題に一層の努力を傾けることが求められています。

シンポジウム後の記念撮影