「新型コロナウイルス流行による学校教育への影響に関する調査」の報告書を作成

新型コロナウイルス感染拡大は、社会の構造自体をも変化させ、学校教育にも大きな影響を及ぼしました。このような過去に例を見ない状況下で、長崎大学はいくつかのワーキンググループを作り、長崎県の皆様方に対してどのような分野でどのような貢献ができるかについて、日々議論を続けています。
議論の中で、今後の長崎の学校教育を考えるためには、「昨年度末から生じた学校の臨時休業と、7月以降の感染再拡大は、学校教育にいかなる影響を与えたのか」について把握する必要があるという認識に至りました。
そしてこの度、森口勇教学担当理事のもと、中村典生地域教育連携担当副学長を始めとした教育系ワーキンググループが、長崎県教育委員会の協力を得て、県下の公立小・中学校の先生方を対象にアンケート調査を実施しました。

 《調査内容》
実施期間：令和2年8月17日（月）〜9月7日（月）

調査対象：長崎県内の教職員

実施方法：Webを活用したアンケート

調査項目：臨時休業中における学校の対応、臨時休業中から休業明け直後の教職員・子ども・保護者の状況、
                これからの学校教育への不安、コロナ禍の学校教育に必要な支援・措置など

1月7日（木）、そのアンケート調査分析についてまとめた報告書を発表しました。
「新型コロナウイルス流行による学校教育への影響に関する調査報告書」は以下のリンクからご覧いただけます。

・調査報告書ダイジェスト版

・調査報告書全編（１章〜５章）
・調査報告書全編（6章）

《アンケート調査班》
中村 典生  （副学長（地域教育連携担当））
石川 衣紀  （教育学部　准教授）
榎 　景子  （教育学部　准教授）
小西 祐馬  （教育学部　准教授）
長谷川哲朗 （教育学研究科　教授）
畑中 大路  （教育学研究科　准教授）

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