１１月２５日，長崎大学病院は福島県相双地域医療保健関係者４名を招き、本院の嚥下ケアの取り組みについて紹介しました。

長崎大学病院は一昨年の東日本大震災発生時、ＤＭＡＴや医師の派遣で被災者の救援にあたるとともに、口腔内の問題や嚥下ケアについては本院の歯科医師や歯科衛生士を派遣し対応しました。
継続的な支援が必要と判断した相双保健福祉事務所より本院に協力要請があり、平成２４年４月より２ヵ年計画で、被災者支援にあたっている医療介護職向けの嚥下ケア事業を開始しました。これまで本院の嚥下ケア専門医師や看護師、管理栄養士などを派遣し、福島県の医療介護施設の1/3にあたる39施設の代表者を一同に集めた講演会や実技指導を開催、嚥下ケアの普及に努めてきました。

今回はその事業の一環として本院の嚥下ケアのノウハウを肌で感じてもらおうと本院が企画したものです。
相双保健福祉事務所の玉川歯科衛生士は「震災当時、タイムリーな時期に貴重な人材を派遣してもらい、嚥下ケアの知識を学ぶことができました。」と話しました。 

【福島県相双地域の今】

東日本大震災後、長期化する避難生活で問題になっているのが全身の不調に加え、嚥下障害といわれる飲み込み機能の低下です。福島県相双地域では、避難者がすこしずつ戻ってきてはいるものの、現在は超高齢化地域になっているといいます。高齢者がとくに注意しなければならないひとつが嚥下障害です。

 今回は食べ物が気管に入っていないかどうか、レントゲンで確認する嚥下造影検査室の見学のほか、本院で実際に患者に提供している栄養補給食や、トレーニングのための嚥下食などを試食し、関係者らは熱心に見学していました。今後は、多くの支援者に嚥下ケアの機会に触れてもらうためハンドブックの普及につとめるほか、実践講習会や研修会などのアンケートをまとめ、次年度以降の活動に生かしていく方針です。

河野病院長は「まだまだ除染などの問題も残っており大変かと思いますが、今後もできる限りの支援を続けていきたいと思います」と話しました。

河野病院長（手前）に福島県の現状について説明する
関係者

中山浩次歯学部長と談笑する一行

とろみのつけかたの違う２種類のおかゆゼリーを試食

嚥下造影検査室　実際に嚥下食を患者に食してもらいレントゲンで飲み込みを確認