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熱研の金子教授がアフリカ21カ国の外交団に「マルチプレックス事業」を説明

本学・熱帯医学研究所の金子聰教授が1月26日、在京のアフリカ各国の大使などを対象としたセミナーで、顧みられない熱帯病(NTDs)の制圧を目指して実施している「マルチプレックス事業」について発表しました。
マルチプレックス事業は、独立行政法人国立国際医療研究センターと医学生物学研究所(MBL、本社名古屋市)の協力を得て2012年度から実施している産官学の共同プロジェクトです。ケニアにある本学のアフリカ拠点を活用し、複数感染症の一括同時診断技術の実用化をめざしています。2009年度〜2011年度までに行われた基礎開発(フェーズI)を引き継ぎ、アフリカへの技術移転、対策への応用も目指しています。

今回の発表では、金子教授が研究の進捗状況について説明しました。フェーズIから現在のフェーズII事業に至るまでの経緯や開発技術の説明、さらには、その技術を用いた顧みられない熱帯病(NTDs)の分布を把握する仕組みの構築や学校保健を用いた対策の検討について、説明を行いました。

参加したアフリカ各国の外交団からは、今後の活動の展開や自国からの若手研究者、留学生受入についての質問が寄せられました。

26日のセミナーは、アフリカにおけるイノベーション研究の展開を目指す独立行政法人科学技術振興機構(JST)と国際協力機構(JICA)が協力し、在京アフリカ外交団(ADC:African Diplomatic Corps)を対象に開催したもの。長崎大学とともにアフリカで本事業を展開する東北大学、大阪大学などの発表も行われた。セミナーには、エチオピアやスーダン、ケニアなど24カ国から、12人の大使をはじめとする33人の在京外交団が出席しました。


※12年の発表文のタイトルは下記をクリック
「途上国におけるイノベーションを促進する国際協力の戦略的推進」事業で 長崎大学、(独)国立国際医療研究センター、(株)医学生物学研究所が産官学連携

【在京アフリカ外交団(ADC:African Diplomatic Corps)について】
アフリカ54カ国中、東京に外交代表を置く38カ国で構成される。アフリカと日本の関係強化のための協力を目的としている。

熱帯医学研究所金子聰教授

熱帯医学研究所の金子聰教授

会場の様子

アフリカ12カ国の駐日大使が参加した