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第14回学生生活調査報告書について

2018年05月29日

第14回学生生活調査結果を公表します

 

   2017年度に実施した「第14回学生生活調査」の結果を公表いたします。現時点(2018年5月)では、各質問結果を表およびグラフ化し(大学全体、学部別、学部学年別、性別またはキャンパス別(質問内容に応じて分類))、PDFファイルにまとめたものを先ずは公表します。2018年6月以降、データの詳細解析を実施し、調査結果から見える重要な点、改善が必要な点などにについて改めて明示いたします。

   今回、インターネットによる調査(Web調査)を初めて実施しました。導入当初から回答率の低下が懸念されましたが、学部生で34.3%、大学院生で40.3%でした。前回の第13回の調査までは、70%前後の回答率で推移しており、明らかな低下と言えます。事前に各学部・研究科での実施における工夫などの対策について協議・周知しておりましたが、次回の調査に向けて課題が残る結果となりました。

   しかし、Web調査を実施することで得られるメリットもあります。個々の学生の回答結果がリンクされているので、クロス集計が可能である点はその筆頭です。例えば「奨学金を受給しているか?」と「アルバイトをしているか?」のクロス集計を行い、奨学金受給の有無とアルバイトの必要性(時間、金額)の相関を明らかにできるため、より踏み込んだ実態把握が可能となります。
   また、自由意見の記述項目を以前より増やしました。現代の若者にとっては、手書きよりもスマホやパソコンによる入力の方がより身近で抵抗感がないと考えられたためです。実際に自由意見の数は前回以前に比べて格段に増加しており、より具体的に学生の要望等を聞くことができました。
これらWeb化によって得られるメリットを活かして調査結果を精査し、学生生活の支援・改善に向けた提言に繋げたいと考えています。

   さらに、今回の調査実施においては、学生生活調査専門委員会(全学学生委員会)のメンバーのみならず、調査内容およびその改善に直結する学内組織(施設部、附属図書館、保健・医療推進センター、教学IR、大学生協など)の教職員にも設問検討の段階からご参画頂きました。それぞれの組織が深く関連する質問項目において「何をどのように聞くことで、有効なデータが得られ、改善等に繋がるのか?」を熟考して頂いたことで、真に有効なデータを得るための設問となったと捉えています。

   今後、大学全体・各部局・施設におきまして、本調査結果をご活用頂き、学生生活の支援・改善に繋げて頂ければ幸いです。


平成30年5月29日
学生生活調査専門委員会委員長  長江 真樹

 

調査報告書(学部生)(PDF/1945.05KB)

調査報告書(大学院生)(PDF/828.16KB)

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