2019年05月28日
平成30年度総務省IoT創出サービス支援事業実施の高評価を得て、令和元年総務省SCOPE研究として首記研究開発が採択されました。(研究代表者:山本郁夫教授)
近年、水産資源の枯渇が問題となっており、持続可能な漁業として養殖漁業の重要性が高まってます。養殖漁業では甚大な赤潮被害を受けることがあるため、赤潮の早期発見が喫緊の課題です。本研究では海水状態データによる赤潮移動予測、ドローンによる海水データの採取、海水中の有害プランクトン自動判別機能開発を行い、赤潮の早期発見・早期対策による漁業被害の抑制を目指します。(図1)
今後、関係企業と連携して鋭意開発を進めていく所存です。