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保健・医療推進センターの田山淳准教授らの、東日本大震災に伴って発生したメンタルヘルス不良についての研究が『Psychosomatics 2012年3,4月号』に掲載

 本学保健・医療推進センターの田山淳准教授らの、東日本大震災に伴って発生したメンタルヘルス不良についての研究が『Psychosomatics 2012年3,4月号』に掲載されました。

 概要は以下の通りです。

 長崎大学は、東日本で2011年3月11日に起きた巨大地震の直後、大きな被害を受けた被災地である岩手県大槌町で医療支援活動をおこなった。大槌町では、震災直後、大津波が発生し、その後、火災が発生した。その結果、多くの行方不明者と死者がでる大惨事となった。
 大槌町の被災者における惨事ストレスの深刻度は極めて高いことから、今後も津波で被災した者のメンタルヘルス不良が懸念されている。
 長崎大学は、支援活動の一環として、震災発生から10日後に25名のメンタルヘルス面の健康評価をおこなった。先行研究と照らし合わせて、この25名の被災者の心理的苦痛を評価したところ、心理的苦痛を有する者の割合が、日本人一般の割合と比較して約7倍となった。災害により引き起こされるメンタルヘルス問題は、PTSDばかりではない。破滅的なストレスにより、深刻な抑うつ症状を引き起こすことが本健康調査で明らかになった。今後、重度のトラウマ(深い心の傷)を負った被災者、PTSD症状および抑うつ症状の顕著な被災者に対する支援の強化が必要であろう。

詳細は「Tsunami Damage and Its Impact on Mental Health」(PDF/1.1MB)をご覧ください。