原爆後障害医療研究所　高村昇教授の論文が放射線影響学分野の専門誌Radiation Researchに掲載

  原爆後障害医療研究所の高村昇教授が、長瀧重信医学部名誉教授や広島大学と放射線医学総合研究所の研究者と共同で執筆した「Measurements of individual radiation doses in residents living around the Fukushima Nuclear Power Plant」が、放射線影響学分野の専門誌であるRadiation Researchの11月号に掲載されました。さらに、本論文の中で使用された図が、同誌の表紙に採用されました。

  この論文は、福島第一原子力発電所の事故後にとられた被ばく線量低減策について紹介したうえで、主に日本語で発表されてきた福島県における個人外部被ばく線量、内部被ばく線量のうち、実際に測定されたデータに焦点をあて、それぞれを集計してまとめたものです。具体的には、外部被ばくについては個人被ばく線量計（ガラスバッジ）による線量、内部被ばくについては放射性ヨウ素による甲状腺の内部被ばく線量、放射性セシウムによる内部被ばく線量をそれぞれ集計・評価し、いずれの線量についても極めて限られており、特に甲状腺の内部被ばく線量についてはチェルノブイリ原子力発電所事故後の住民の被ばく線量よりも非常に低い線量に抑えられており、事故直後にとられた食品の流通制限、摂取制限といった内部被ばくの低減措置が奏功したことを示したものです。

  これまで、福島第一原子力発電所事故による住民の被ばく線量については、そのほとんどが福島県下の地方自治体等から発表された日本語によるもので、そのため国際的にはその評価が十分になされていないのが現状でした。そのため今回の論文は、今後事故による住民の健康影響を国際的に論じる上において、貴重な判断材料になることが期待されます。

http://www.rrjournal.org/doi/abs/10.1667/RR13351.1

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