東シナ海の水温上昇が梅雨期に九州で起こる集中豪雨の発生に影響することが明らかに

長崎大学大学院水産・環境科学総合研究科の万田敦昌准教授、東京大学先端科学技術研究センターの中村尚教授らは、九州での集中豪雨の発生時期の決定要因として、従来考慮されてこなかった東シナ海の水温が関与する可能性に着目し、2012年の「九州北部豪雨」の再現コンピュータシミュレーションから、東シナ海の初夏から梅雨末期への著しい水温上昇が集中豪雨の発生時期を決定づける重要な要因であることを見出しました。
また、温暖化に伴い東シナ海の水温が著しく上昇すると、今世紀末には集中豪雨の発生時期が現在よりも早まって「九州北部豪雨」に匹敵する集中豪雨が6月下旬にも起こり得る可能性、さらには7月に発生する集中豪雨では雨量が現状よりもさらに増大する可能性も示唆しました。
本成果は、集中豪雨に対する防災・減災の観点、特に将来の地球温暖化に伴う集中豪雨のリスク増大への社会的な適応策を策定する上で極めて意義深いものです。

本研究成果は、7月18日に英国科学誌Natureの関連誌「Scientific Reports」に掲載されました。


論文タイトル：Impacts of a warming marginal sea on torrential rainfall organized under the Asian summer monsoon
 [温暖化する縁辺海がアジアモンスーンによって生じる集中豪雨に及ぼす影響] DOI: 10.1038/srep05741

研究の詳細はこちらのPDFファイル(4.80 MiB)をご覧ください。

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